年末年始休業のお知らせ
誠に勝手ながら、2021年12月29日（水）より2022年1月5日（水）まで年末年始休業とさせていただきます。 新年は1月6日（木）より通常通り営業いたします。 ※休業期間中、Webサイトからのお問い合わせは通常通り受け […]
誠に勝手ながら、2021年12月29日（水）より2022年1月5日（水）まで年末年始休業とさせていただきます。 新年は1月6日（木）より通常通り営業いたします。 ※休業期間中、Webサイトからのお問い合わせは通常通り受け […]
なぜ企業が脱炭素に取組まないといけないか？をテーマに、アスエネ社代表の西和田氏から伺ったお話を紹介しています。ぜひご覧ください。 https://www.fastgrow.jp/articles/fgcfs-nishiw […]
「SHKIAMI CONCON」が運営する共創メディアに、FICC京都の村松勇輝のインタビューが掲載されています。CONCONは、京都の二条城南東にあるコンテナと長屋で構成された複合テナント施設で、FICC京都オフィスも […]
ものづくりの根幹や会社のありかたについて、マザーハウス共同代表の山崎氏から伺ったお話を第3回に渡って紹介する読み応えのある内容となっています。ぜひご覧ください。 #1/3 https://logmi.jp/busines […]
10月6日（水）開催の経営者向けオンラインイベント「マザーハウス流 会社のつくりかた ～マザーハウスというコミュニティ～」にFICC代表の森がモデレーターとして登壇します。 日本発のソーシャルアントレプレナー（社会課題を […]
ブランドマーケティングエージェンシーとして数多くのブランドビジネスを成功に導いてきた株式会社エフアイシーシー / FICC inc.（本社：東京都港区、代表取締役：森 啓子、以下FICC）は、ブランドが真のメッセージを貫 […]
8月18日（水）シエンプレ株式会社主催のオンラインウェビナー「ブランドから生活者へ、今捉えるべきコミュニケーションのあり方とは」にFICC代表の森が登壇します。 価値観の変化と共にブランドメッセージの受け取られ方が大きく […]
7月31日（土）開催のオンラインイベント「FastGrow Conference for Sustainability」に代表の森がモデレーターとして登壇します。 「次世代によりよい世界を」をミッションに気候変動 × テ […]
7月15日（木）開催の経営者向けオンラインイベント「ボーダレス・ジャパン流 新規事業のつくりかた」に代表の森がモデレーターとして登壇します。 「世界を動かす日本人50」に選出され、いま最も注目されているボーダレス・ジャパ […]
[8月19日更新] 京都府の緊急事態宣言の対象地域追加に伴い、本勤務方針の対象に京都支社を追加いたしました。また緊急事態宣言の延長を受け、勤務方針の期間を8月22日から9月12日に変更いたしました。 [9月13日更新] […]
7月6日発刊の経営者の“経営力”を上げるメディア「経営者通信57号」に、代表 森のインタビューが掲載されました。 企業活動に重要なのは「パーパスにもとづきブランドのあるべき姿をしっかりと定めること」。パーパスが企業成長に […]
デジタルマーケティング戦略情報メディア「DIGIDAY」に、FICC会長 荻野英希が寄稿いたしました。 多くのステークホルダーに対して役立ち、自社の収益に返ってくる「嘘にならないパーパスの条件」とは何か、実例を交えて紹介 […]
[5月31日更新] 政府の緊急事態宣言の延長を受け、勤務方針の期間を5月31日から6月20日に変更いたしました。 [5月7日更新] 政府の緊急事態宣言の延長を受け、勤務方針の期間を5月11日から5月31日に変更いたしまし […]
FICCは、企業や消費者が使い切れずに余らせてしまうコスメを色材に変身させる特殊技術を開発・提供するモーンガータ社のApril Dream企画「コスメ利用率100%を目指すPJ：Cosmetic Graphics」に全面 […]
ブランドマーケティングエージェンシーとして数多くのブランドビジネスを成功に導いてきた株式会社エフアイシーシー / FICC inc.（本社：東京都港区、代表取締役：森 啓子、以下FICC）は、ブランドにとって本当に意義あ […]
2021年3月1日（月）より、京都オフィスは新オフィスへ移転しましたことをお知らせいたします。 新オフィス概要 住所：〒604-8261 京都府京都市中京区油小路御池下ル式阿弥町130 SHIKIAMI CONCON 9 […]
[2月3日更新] 政府の緊急事態宣言の延長を受け、勤務方針の期間を2月7日から3月7日に変更いたしました。 [3月1日更新] 京都府の緊急事態宣言解除に伴い、京都支社を対象外に変更いたしました。 [3月8日更新] 政府の […]